海外の火葬事情を知ろう!

海外の火葬事情を知ろう

日本と海外の火葬の違いとは?

日本のお墓や葬儀について、詳しい人は少ないかと思います。

実は日本と海外では『お墓に対する考え方』や『遺体をどうやって処理するのか』など、考え方が大きく違うようです。

そこには、宗教や歴史が関わっています。

今回は、海外の火葬事情についてお伝えします。

 

~目次~

1.【海外】海外の火葬事情を知っていますか?

2.【普及率】世界的に火葬の普及率は?

3.【歴史】アメリカの火葬の歴史  

4.【変化】火葬に対する意識の変化

5.【まとめ】まとめ

 

1.海外の火葬の事情とは?

海外の火葬

日本では火葬がなんと99%

日本は人が亡くなると、「火葬」をする国という事は、多くの方が知っていると思います。病院でなくなると、火葬場に送られて、焼かれます。
火葬は、感染症が出るリスクを減らすなどのメリットがあり、日本では火葬が選ばれています。
そんな火葬ですが、世界では当たり前ではありません。

他国では、火葬率が50%を下回る国が多いのですが、日本はなんと99%を超えています。

火葬は「伝染病」を防止するメリットなどもあり、骨が灰になり小さくなるので埋葬方法としては、かなり合理性があります。

海外の火葬

日本では、火葬することが一般的で勝手に埋葬することは出来ません。

また、どんなに望んでも遺体を「土葬」や「水葬」などに変更することも出来ません。

当たり前ですが、無理にやってしまうと捕まってしまいます。

しかし、国内でも一部の「離島」「許可を得た墓地」などでは土葬されることもあるようです。

海外の火葬事情を知ろう

北海道、宮城県、栃木県、高知県、山梨県などの一部の地域のみで現在も土葬が可能となっています。

一部の離島では火葬場がないため、現在でも「土葬」をしているそうです。

その為、日本の火葬率が100%ではない事がわかります。

なお、東京23区や都心部では土葬自体を明確に禁止しているケースがほとんどです。
 

2.世界的に火葬の普及率はどうなのか?

海外の火葬事情を知ろう

国によって大きく違う

イスラム教徒が多い中東では、人が亡くなると「土葬」で葬儀が行われます。

イスラム教では宗教上の理由によって、「火葬」が禁止されています。

インドなどは、ガンジス川に水葬することもあります。

海外の火葬

他にも「鳥葬」など国によっていろいろな弔い方があるようです。これは宗教上の理由や、文化、国の法律であって、その国では、当たり前の事なのです。

世界的をみても、イスラム教やキリスト教で「火葬」を禁忌とする戒律を有する文化が少なくないようです。
 

3.アメリカの火葬普及率は?

アメリカの火葬普及率は?

アメリカでは全てが土葬ではない?

アメリカの火葬率は1990年に17.13%、2010年に40.5%と上昇。 2016年に初めて5割を超え、2021年は57.5%に増えています。

アメリカで火葬?

と思う方も多いかもしれません。

映画やテレビなどで墓地に棺桶を埋葬しているシーンを想像しているからだと思います。

しかしアメリカでも火葬を選ぶ方は、どんどん増えているのです。
 

海外の火葬事情を知ろう

アメリカの州によって火葬率は違い

ネバダ州 アリゾナ州 ワシントン州 ハワイ州 アラスカ州  

などは50~60%の火葬率です。

アラバマ州 ケンタッキー州 テネシー州 ウエストバージニア州 ミシシッピー州  

などは火葬率は「5%前後」と低くその差は約10倍にもなります。

アメリカにおける直接火葬の平均額は2057ドル(約23万円)ですが、追加サービスの費用を含めた火葬の平均額は3650ドル(約40万円)になるそうです。

アメリカの火葬普及率は?

この火葬率の開きには、教育水準の差が表れていると言われています。

教育水準が高い地域ほど、火葬の受け入れ率が高い傾向にあるようです。

さらに、教育水準が高い地域は、所得水準が高い傾向にあります...

貧しい地域は、お金がかからない方法で死後も埋葬されているのかもしれません。

土葬が当たり前だと思われがちな国でも、火葬は普及していることがわかります。
 

アメリカの火葬の歴史  

世界恐慌の始まりです

1929年にウォール街で株の暴落、世界恐慌の始まりです。

アメリカでも失業率が25%にもなり、収入減から治安の悪化などがあったようです。

当時のアメリカでも土葬による葬儀の費用が高く、そのことに疑問をもった民間団体が、葬儀費用を安く行うための協会を設立しました。

アメリカ火葬費用

埋葬や葬儀などを、共同で行うことで、費用の負担を軽減させる、当時としては、画期的なものでした。

1963年にカトリック教会が火葬禁止を解くと、火葬率は一気に増えていきました。
今では協会所属者の8割が火葬を希望しています。

第二次世界大戦

第二次世界大戦が始まった1939年頃のアメリカでの火葬率は2~3%でした。

それが今では州によっては20倍以上にまで増えているので、やはりアメリカでの火葬率が高くなっていることがわかります。
 

火葬に対する意識の変化

火葬に対する意識の変化

アメリカなどの海外では、土葬が当たり前だと思われがちですが実際はそうではありません。

イギリス火葬協会発行の資料によれば、主な国の火葬率は・アメリカ51.55%・イギリス77.05%・ドイツ62.00%・フランス39.52%・イタリア23.90%・カナダ70.50%・ロシア9.87%・台湾96.76%・香港93.30%・韓国84.19%・タイ80.00% となっています。

欧州フランスでも火葬率は39%と高く、2030年には50%を超えると言われています。

イギリスは異例で火葬率が70%を超え、ヨーロッパでの火葬率はトップなようです。

その背景にはカトリック教会の火葬解禁もありますが、やはり経済的な理由と宗教離れが大きな要因だと言われています。

現在では教会に通う信者は10%未満にまで減ってしまって、多くの若者の宗教離れが著しいとか。

火葬に対する意識の変化

海外のカトリック教徒の国では、土葬が当たり前だと考えられていました。

ですが、時は立ちそれが当たり前ではなくなっているのです。

現在の日本ではどうでしょうか。

外国の事だと他人事で済ませていませんか?

火葬に対する意識の変化

日本では火葬することが法律で義務付けられています。

しかし何年後かには遺骨を灰にまでする、焼ききりが当たり前になっているかもしれません。

火葬は法律で決まっていますが、遺骨を形として残さないといけない決まりはありません。

今の日本では火葬時の温度を調整して、遺骨をわざと残しているのです。

遺骨を残さず灰にまでしてしまう焼き切り!!!

遺骨を残さず灰にまで

それで良いと思う方がいても不思議ではありません。
 

まとめ

火葬に対する考え方は、宗教上の関係でいろいろな意見があるかと思います!

日本では火葬して遺骨を残すことが、当たり前だと考えられています。

遺骨は残してしまうと、お墓をどうするのか??などの問題が発生します...

少子高齢化や金銭的なことから、墓じまいも増えているようです。

遺骨の処分が深刻になっていることは、あまり知られていません。

やり場に困った遺骨を捨てて逮捕された…

実際に、遺骨に絡む事件も増えています。

遺骨を形として残すことには否定はしません!

しかし、その残された遺骨をどうするのか?

最終的にはどうなってしまうのか…

皆さんは考えたことはありますか?

 

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