【海外の火葬率と意識】アメリカは57%超え!世界で広がる日本の火葬文化

アメリカの火葬の普及率を知っていますか?
あなたのその常識、もう古くなっているかもしれません。
日本では火葬率が99%超えですが、「火葬は世界ではマイナー」というイメージはありませんか?
実は、長らく土葬が主流だったアメリカでも、2021年に火葬率が57.5%を突破しました。
これは、宗教や歴史を超えた人々の意識の変化を示しています。
この記事では、なぜ今、世界中で火葬が広がり、人々の「供養のかたち」が多様化しているのかを、アメリカの事例を中心に徹底解説します。
- 日本の火葬事情について知りたい方
 - 「火葬は日本だけ」というイメージをアップデートしたい方
 - 海外の葬送文化や火葬の歴史に興味がある方
 
1.【日本の火葬事情】なぜ99%超えなのか?

日本の火葬率は、なんと99%超えです。人が亡くなると「火葬」をするのが一般的だということは、多くの方がご存知でしょう。
 
これほどまでに火葬が普及した背景には、火葬が伝染病のリスクを減らすなどの衛生的なメリットに加え、遺骨が灰になり小さくなるため、土地の限られた日本において埋葬方法として非常に合理的であったという理由があります。
 
日本の法律(墓地、埋葬等に関する法律)では、勝手に遺体を埋葬することは禁じられており、公営または私営の許可された墓地以外への埋葬はできません。
 
この厳しい管理体制と国土の特性から、日本は世界でも極めて特殊な「火葬先進国」となったのです。
2.【世界の火葬普及率】国と宗教による違い

世界的に見ると、火葬の普及率は国や地域によって大きく異なります。
人が亡くなった際の弔い方には、宗教や文化、国の法律が深く関わっています。
 
土葬が主流の地域
イスラム教徒が多い中東地域では、「火葬」は宗教上の理由で禁じられているため、人が亡くなると「土葬」が行われます。
 
その他の弔い方
インドでは、水葬が行われることもありますが、これは環境問題の一因とも指摘されています。他にも「鳥葬」など、国によってさまざまな弔い方があります。
 
世界的に見ても、イスラム教やキリスト教の一部など、「火葬」を禁忌とする戒律を持つ文化は少なくありませんでした。しかし、この意識は急速に変化しています。
3.【アメリカ】火葬率57%超え!その歴史的背景と変化

映画やドラマのイメージから、「アメリカは全て土葬」と思われがちですが、実際は大きく変化しています。
アメリカの火葬率は年々増加しており、2016年には初めて5割を超え、2021年には57.5%にまで達しています。
この数字は、かつて1割にも満たなかった1980年代から、わずか40年で葬送の主流が入れ替わったことを示しています。
 
| 年代 | 火葬率(概算) | 
|---|---|
| 1980年 | 9.7% | 
| 1990年 | 17.1% | 
| 2000年 | 26.0% | 
| 2010年 | 40.8% | 
| 2021年 | 57.5% | 
▲ 州ごとの火葬率の大きな開き
アメリカ国内でも、州によって火葬率は大きく異なります。
 
| 火葬率が高い州 (50〜60%以上) | 火葬率が低い州 (5%前後) | 
|---|---|
| ネバダ州 | アラバマ州 | 
| アリゾナ州 | ケンタッキー州 | 
| ワシントン州 | テネシー州 | 
| ハワイ州 | ミシシッピー州 | 
| アラスカ州 | ウエストバージニア州 | 
この開きには、経済的・教育的背景の違いが反映されていると言われています。
一般的に、教育水準や所得水準が高い地域ほど、火葬の受け入れ率が高い傾向にあります。
4.【経済・宗教】アメリカの火葬を後押しした要因

かつて2~3%しかなかったアメリカの火葬率が、なぜこれほど急増したのでしょうか。
 
▲ 世界恐慌と葬儀費用の見直し
1929年の世界恐慌の際、失業率の増加により、高額な土葬による葬儀費用に疑問を持つ民間団体が立ち上がりました。
彼らが、葬儀費用を安く抑えるための協会を設立したことが、火葬普及の最初の動きとなりました。
共同で埋葬や葬儀を行うことで、費用の負担を軽減させるという画期的な仕組みでした。
 
▲ カトリック教会の火葬禁止解除がターニングポイントに
そして最大の転機となったのが、1963年です。
長らく火葬を禁止していたカトリック教会が、火葬禁止を解いたことで、火葬率は一気に増加しました。
今では協会所属者の8割が火葬を希望していると言われています。
経済的な理由に加え、宗教的な制約が取り払われたことで、アメリカでの火葬は急速に市民権を得ていったのです。
5.【国際比較】主要国の火葬率と意識の変化

世界的に見て、長らく土葬が当たり前だと思われていた地域でも、火葬の普及率は高くなっています。
イギリス火葬協会が発行する資料によれば、主要国の火葬率は以下のようになっています。
 
| 国名 | 火葬率(概算) | 
|---|---|
| 日本 | 99%以上 | 
| 台湾 | 96.76% | 
| 韓国 | 84.19% | 
| イギリス | 77.05% | 
| カナダ | 70.5% | 
| ドイツ | 62% | 
| アメリカ(2021年) | 57.5% | 
| フランス | 39.52% | 
| イタリア | 23.9% | 
特にヨーロッパのイギリスは異例で、火葬率が70%を超え、トップとなっています。その背景には、以下のような要因があります。
 
カトリック教会の火葬解禁
経済的な理由(土葬よりも費用を抑えやすい)
宗教離れの進行(教会に通う信者が減少)
 
海外のカトリック教徒の国々でさえ、経済的な要因や情報の普及により、「土葬が当たり前」という時代ではなくなっているのです。
6.【まとめ】世界で広がる多様化する火葬後の選択肢

カトリック教会の火葬解禁や経済的な要因が重なり、長らく土葬文化だったアメリカでは火葬が急速に普及しました。
この数十年で、火葬率57.5%を突破したのです。
 
これは、世界中の人々が宗教や慣習に縛られず、自分たちにとって合理的で、故人の意思を尊重する「お別れのかたち」を自由に選び始めている現実を示しています。
 
日本は火葬率が99%を超える特殊な国です。
しかし、遺骨を「お墓に納める」という従来の火葬後の選択肢は、少子高齢化や金銭的な理由から見直され始めています。
 
この流れは、世界中で起きている「多様化」の波と根底で繋がっています。
遺骨を形あるお墓に残すことは、火葬後の唯一の選択肢ではありません。
海外の事例のように遺骨を灰の状態にまでしてしまう「焼き切り」があります。
また、遺骨を自然に還す海洋散骨など、火葬後の選択肢は今後さらに多様化していくでしょう。
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