1.【海外】海外の火葬事情を知っていますか？

日本の火葬率はなんと99%超え！

日本では、人が亡くなると「火葬」をするのが一般的だということは、多くの方がご存知だと思います

火葬には、感染症のリスクを減らすなど様々なメリットがあり、日本では火葬が選ばれています。

そんな火葬ですが、ご存知の通り世界では当たり前ではありません。

他国では火葬率が50％を下回る国が多い中、日本は99%を超える驚異的な火葬率を誇っています。
燃やすの大好き！クールJAPAN！！なわけです。

火葬は「伝染病」の防止だけでなく、遺骨が灰になり小さくなるため、埋葬方法としても非常に合理的です。

日本では、人が亡くなると、お葬式をして「火葬（かそう）」することが一般的です。

火葬をせずに勝手に埋葬することはできませんし、もし無理に埋葬してしまうと逮捕されてしまいます。

しかし、国内でも一部の「離島」や「許可を得た墓地」などでは。「土葬（どそう）」されることがあります。
 

北海道、宮城県、栃木県、高知県、山梨県などの一部の地域では、現在も「土葬」が可能となっています。

一部の離島では「火葬場」がないため、現在でも「土葬」をしているそうです。

日本の火葬率が100％ではない理由は、こんなところにあります。

なお、東京23区や都心部では土葬自体を明確に禁止しているケースがほとんどです。
 

2.【普及率】世界的に火葬の普及率は？

国によって大きく違う

世界的に見ると、火葬の普及率は国や地域によって大きく異なります。

例えば、イスラム教徒が多い中東では、人が亡くなると「土葬」で葬儀が行われます。

イスラム教では宗教上の理由で「火葬」が禁止されているためです。

インドなどは、ガンジス川に水葬することもあります。ガンジス川が汚れている原因の一つです。
 

他にも「鳥葬」など国によってさまざまな弔い方があるようです。

これらは宗教上の理由や文化、国の法律に基づくもので、その国ではごく当たり前のことなのです。

世界的に見ても、イスラム教やキリスト教など、「火葬」を禁忌とする戒律を持つ文化は少なくありません。
 

3.【歴史】アメリカの火葬の歴史

アメリカでは全てが土葬ではない？

「アメリカで火葬？」と思う方もいるかもしれませんね。

映画やドラマなどで墓地に棺桶を埋葬しているシーンを想像しがちだからだと思います。

しかし、アメリカでも火葬を選ぶ方は年々増えているのです。

アメリカの火葬率は、1990年には17.13％だったのが、2010年には40.5％と上昇。そして2016年には初めて5割を超え、2021年には57.5％にまで増えています。
 

アメリカ国内でも、州によって火葬率は大きく異なります。

• ネバダ州、アリゾナ州、ワシントン州、ハワイ州、アラスカ州 などは、**50～60％**の高い火葬率です。

• 一方、アラバマ州、ケンタッキー州、テネシー州、ウエストバージニア州、ミシシッピー州 などは、火葬率が「5％前後」と低く、その差は約10倍にもなります。

アメリカにおける直接火葬の平均額は2057ドル（約23万円）ですが、追加サービスの費用を含めた火葬の平均額は3650ドル（約40万円）になるそうです。

この火葬率の開きには、教育水準の差が表れていると言われています。

教育水準が高い地域ほど、火葬の受け入れ率が高い傾向にあるようです。

さらに、教育水準が高い地域は所得水準も高い傾向にあるため、貧しい地域では、お金がかからない方法で供養されているのかもしれません。

土葬が当たり前だと思われがちな国でも、火葬は着実に普及していることがわかりますね。
 

4.【変化】アメリカの火葬の歴史と意識の変化

世界恐慌と葬儀費用の見直し

1929年のウォール街での株の暴落、いわゆる世界恐慌の始まりです。

アメリカでも失業率が25％にもなり、収入減から治安の悪化などがあったようです。

当時のアメリカでも土葬による葬儀費用が高額だったため、そのことに疑問を持った民間団体が、葬儀費用を安く行うための協会を設立しました。
 

埋葬や葬儀などを共同で行うことで費用の負担を軽減させる、当時としては画期的なものでした。

そして1963年、カトリック教会が火葬禁止を解いたことで、火葬率は一気に増えたターニングポイントとなりました。

今では協会所属者の8割が火葬を希望していると言われています。

第二次世界大戦が始まった1939年頃のアメリカでの火葬率は2～3％でした。

それが今では州によっては20倍以上にまで増えているので、やはりアメリカでの火葬率が高くなっていることがわかります。
 

5.【国際】世界的に見る火葬普及率

海外での火葬に対する意識の変化

世界的に見て海外では、土葬が当たり前だと思われがちですが、実際はそうではありません。

中東やアフリカ地域では、宗教上の理由などから土葬が行われていますが、世界的に火葬普及率は高くなっているようです。

イギリス火葬協会が発行する資料によれば、主要国の火葬率は以下のようになっています。

欧州フランスでも火葬率は39％と高く、2030年には50％を超えると言われています。

イギリスは異例で火葬率が70％を超え、ヨーロッパでの火葬率はトップです。

その背景にはカトリック教会の火葬解禁もありますが、やはり経済的な理由と宗教離れが大きな要因だと言われています。

現在では教会に通う信者は10％未満にまで減ってしまって、多くの若者の宗教離れが著しいそうです。

海外のカトリック教徒の国々では、土葬が当たり前だと考えられていましたが、時が経ち、それが当たり前ではなくなっているのです。
 

6.【まとめ】世界で広がる火葬という選択肢

火葬といえば日本の文化だと思われがちですが、実は世界でも火葬は徐々に広がりつつあります。

火葬に対する考え方は、宗教や文化、歴史、そして経済的な理由によって国ごとに大きく異なります。

かつて土葬が主流だった国々でも、その普及率は年々高まり、人々の意識も大きく変化していることがお分かりいただけたかと思います。

特にアメリカでは、カトリック教会の火葬解禁や経済的な要因が重なり、この数十年で火葬が急速に普及しました。

これは、世界中で「埋葬のあり方」が多様化し、画一的なものではなくなっている現実を示しています。

日本は火葬率が99%を超える非常に特殊な国ですが、遺骨を「形として残す」ことが一般的です。

しかし、少子高齢化や金銭的な理由から「墓じまい」が増え、残された遺骨の行方が問題となるケースも増えています。

海外の事例を見ると、必ずしも遺骨を形に残すことだけが供養の選択肢ではないことがわかります。

国によっては、遺骨を灰の状態にまでしてしまう、いわゆる「焼き切り」が一般的な場合もあります。

そして、遺骨をどう供養するかは、故人やご遺族の想い、そしてこれからの社会のあり方によって、今後さらに多様化していくでしょう。

火葬という共通点はあっても、その先にある文化や価値観の違いを知ることで、私たち自身の「弔いのかたち」を改めて見つめ直すきっかけになるのではないでしょうか。